【メリット多数】米国高配当ETFで作るじぶん年金をおすすめする理由

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こんにちはー!

いつもお読みいただきありがとうございます。

今回は、なぜわが家がじぶん年金を米国高配当ETFで作っているかを記事にしました。

よろしければお付き合いください。

データでわかるじぶん年金の必要性

結論を先に言うと、老後の支出は増える一方で収入は減ります。

生涯現役で働ければいいのですが、多くの人は加齢に伴って労働が難しくなります。

また、そもそも年を取ってまで仕事をしたくない人もいるでしょう。

だから、資産形成が必要になるのです。

わが家はじぶん年金を作ることとしました。

詳細を確認しましょう。

増える支出

長寿化による生活費増

下記のとおり日本人の寿命は年々延びています。

図表で見る長寿化する日本人

出典:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

また、60歳の人の4人に1人が95歳まで生きるという試算になっています。

ということは、60歳の夫婦のどちらかが95歳まで生きる確率は5割弱となります。

世はまさに「人生100年時代」に突入し始めているのです。

寿命が延びればその分、老後の生活費は多く必要となります。

インフレによる生活費増

寿命が延びるということはそれだけインフレリスクが高まります。

インフレリスクの詳細についてはこちらの記事をご覧ください。

内容を抜粋しますが、バブル崩壊後の過去30年でおよそ20%のインフレが起きています。

仮に現在35歳だとします。このままインフレが続くとします。

年金受給開始の65歳時には現在と比べて約20%の物価上昇が起きています。

95歳時には、65歳時からさらに約20%の物価上昇が起きることになります。

ということは、亡くなるころには現在の1.4倍の生活費がかかる計算になります。(1.2×1.2=1.44)

インフレにより生活費が増える可能性があるのです。

なお、日本銀行は年2%のインフレを達成しようとしています。

減る収入

年金減額

年金制度は破綻することはないと思いますが、減額する可能性はあると考えています。

現在の年金額より月額1.2万円受給額が減るという試算もあります。

所得代替率(現役時の収入との比較)でいうと約2~3割減です。

詳細についてはこちらの記事をご覧ください。

日本の人口動態は次の図のとおりです。

日本人の年齢別人口構成推移

出典:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

今後も少子高齢化のトレンドは続く見込みです。

日本の公的年金は現役世代が引退世代にお金を送る賦課方式を採用しています。

ということは、今後、年金財政の収入は減り支出は増えるわけです。

年金財政の構造上、減額は避けられないのかもしれません。

収入減

次のグラフをご覧ください。

年齢別収入の推移

出典:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

バブル崩壊以降、経済が停滞する中、どの年齢で見ても収入は下がっています。

退職金減

公的年金とともに老後の生活資金の柱となった退職金は、導入企業が少なくなってきています。

退職金のある企業の割合

出典:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

企業規模が小さくなるにつれて、導入割合は小さくなります。

また、退職金の額についてはピーク時の3~4割減少しています。

退職金の推移

出典:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

小まとめ

小まとめ
  • 長寿化によって老後の生活費は増えるし、インフレリスクが高まる
  • 一方、年金、就労収入、退職金は減っている
  • 働けない又は働きたくない事情がある老後の備えとして資産形成が重要である

米国高配当ETFで作るじぶん年金のメリット・デメリット

米国高配当ETFで作るじぶん年金

じぶん年金とは、公的年金のように老後に定期的にお金を運んでくるものです。(貯金や資産を取り崩して疑似的に収入とするのもOK。)

わが家は米国高配当ETFであるHDVとSPYDに投資をすることで、じぶん年金を作ることとしました。

老後はこれらのETFが配当金という形で定期的にお金を運んでくれることを祈ります。

何故、この二つの商品を買うかはこちらの記事をご覧ください。

次に米国高配当ETFじぶん年金を作る際のメリットとデメリットを紹介します。

5つのメリット

メリット
  1. 終身年金であること
  2. 現役時からもらえること
  3. インフレに強いこと  
  4. メンテナンスが楽なこと
  5. 相続が簡単なこと

それぞれ解説しましょう。

終身年金であること

配当金を年金の代わりとするので、有期年金と違ってずーっともらえます。

ETFにより分散投資を行っているので配当金が全くもらえなくなる可能性は限りなく低いと考えています。

長寿化にともない老後の支出が増える中、生きている間中もらえる公的年金以外の収入は心の支えになりますね。

現役時からもらえること

公的年金の受給開始年齢にならずとも、配当金の再投資をとめれば受給可能です。

老後のために質素倹約も大事ですが、お金は使ってなんぼという考え方もあると思います。

わが家は子どもが小さい間は配当の再投資をします。

手がかからなくなったころに夫婦のお小遣いの足しになればいいなと考えています。

インフレに強いこと

HDVとSPYDは主に株とREIT(不動産投資信託)で構成されています。

株も不動産もインフレに強いです。

モノやサービスの値段、賃料があがれば、その分、会社や大家の収入も増えるからです。

メンテナンスが楽なこと

不動産を貸し出す場合は、空き家が出たら広告を出さないといけないし、トラブルが起きたら対処しないといけないし、と管理が大変です。

その点、ETFの管理は非常に楽です。

信頼できるものを購入したらすることがほとんどありません。

銘柄の入れ替えや調整はプロが行ってくれるからです。

個別銘柄でポートフォリオを組むとしたら銘柄の入れ替えや調整は自分で行うこととなるので少々手間がかかります。

相続が簡単なこと

不動産の場合、相続の際、分割が難しい場合もあると思います。

その点、ETFは分割が非常に楽です。

均等に分けたいのであれば人数で割ればよいだけですから。

3つのデメリット

魅力的なメリットの裏にしっかりデメリットもあります。

わが家はメリットのためにこのデメリットを受け入れています。

デメリット
  1. 元本割れ
  2. 減配リスク
  3. 為替リスク

それぞれ解説しましょう。

元本割れ

株や不動産に投資をすることになるので、元本割れのリスクがあります。

○○ショックが起きた場合、一瞬にして資産が20~30%目減りすることもあります。

ただし、長期投資をすれば報われる確率は高いです。

詳細についてはこちらの記事をご覧ください。

減配リスク

売り上げが落ちただの地価が下がっただの要因は色々あると思いますが配当金が減るリスクもあります。

最悪、無配といって配当金が全くもらえない可能性もあります。

ただし、ETFですので、ある程度減配リスクが分散されていると考えています。

為替リスク

忘れちゃいけないのが為替リスク。

投資先が米国ですので、ドルベースで物事を考える必要があります。

買付けの際は1ドル100円だったのに、円高が進み1ドル80円になったらそれだけで20%資産が目減りしたことになります。

また、円高が進めば配当金の価値が下がります。

ただし、日本の企業へ投資をすれば為替リスクが全くないとは思っていません。

何故なら、為替の影響は日本の企業にも影響があるからです。

円高になったら日本の輸出業の売り上げに影響が出ますし、円安になったら日本の輸入業に影響が出ます。

時間とともに世界はますます一つになるでしょうから、投資先を問わず、大なり小なり為替の影響は避けられないと考えます。

まとめ

まとめ
  • 老後の支出は増える一方、収入は減る
  • 働けないまたは働きたくないなら
  • 老後の備えとして資産形成が重要となる
  • わが家はメリット多数の米国高配当ETFでじぶん年金を作るが
  • デメリットも受け入れている

以上、わが家がじぶん年金を米国高配当ETFで作っている理由でした。

あなたのじぶん年金づくりの参考になれば幸いです。

最後になりますが、投資には元本割れがつきものです。

投資をする際は自己責任でお願いします。

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